Google Analytics Summit 2012 参加報告
第九本部 第一部 部長 田口 公章Webマーケティングの課題
私どもは、オウンドメディアやソーシャルメディアなどの様々なツールを通じて、お客様のWebサイトの活用支援、Webマーケティング支援を行っています。近年ではスマートフォン、タブレット端末やソーシャルメディアの普及によってマーケティングのプロセスは複雑化しています。そんな中、マーケティング戦略全体を俯瞰した「大きな絵」を描くことと、KGI・KPIを設定してマーケティング施策の効果を可視化することが急務になっています。
その答えを出すためのヒントを求め、2012年10月29日・30日の2日間、カリフォルニア州マウンテンビューで開催された「Google Analytics Summit 2012」へ参加してきました。
次世代のGoogle アナリティクスは「Universal Analytics」
サミットでは次世代Google アナリティクスにまつわる様々な機能が発表され、大変エキサイティングな2日間でした。すでに各所で報じられている通り「Universal Analytics」を掲げる次世代のGoogle アナリティクスでは、これまでの「セッションベース」の考え方から「ユーザーセントリック」へと移行します。講演中では「How manyからWho/Whatへの変化だ」という説明がされていました。Google アナリティクスの公式ブログでは、「ユニバーサルアナリティクス」の概要を次のように説明しています。
ユニバーサル アナリティクスは、Google アナリティクスを、他のデータと統合し、マーケット全体を見通せるように、お客様のニーズに合わせてカスタマイズできるサービスです。
ユニバーサルアナリティクスに関する具体的かつ詳細な情報については、すでに公開されている情報も含めて徐々に明らかになっていますが、数々の新しい機能や、トラッキングコードならびにCookieサイズの減少といった実務面においても、メリットの多い「進化」だという印象を持ちました。
Google アナリティクスを使う意義
PC、スマートフォン、タブレットといった形で、ブランドと消費者との間を繋ぐデジタルタッチポイントが増えています。通勤途中にスマートフォンでアクセスし、その日の夜自宅でタブレット端末で購入する、あるいは後日PCで申し込む、といった行動はもはや日常的なものになっています。また、スマートフォンとPC、タブレットを1人で複数使っている人もいらっしゃいますし、今後は今よりももっと増えてゆくかもしれません。
このようにデジタルタッチポイントが多様化・複雑化する状況下で、ブランドが正しいターゲットに対し、正しいメッセージを正しいタイミングで届けることは大変重要かつ困難な仕事になっています。「ユニバーサルアナリティクス」の登場によって「人」にフォーカスした解析が可能になれば、マーケティングのより正確な効果測定と意思決定のためのツールとしてGoogle アナリティクスを使うことができるようになるのです。単なる「アクセス解析」の範囲にとどまらず、Webを使ったマーケティングやエンゲージメントを可視化し正確に把握する。そのことによってユーザー体験を損ねないようにコントロールすることが可能になる。これが、Google アナリティクスを使う意義だと言えるでしょう。
マーケティングの全体最適化
1人が複数のデジタルタッチポイントに触れるようになっているということ、また最近はWebとモバイル、特にモバイルで時間を使うようになっているということが、最近の特徴的な傾向です。こうした状況に対応すべく、オウンドメディアをはじめとしてソーシャルメディアやペイドメディア、またメールなども含めたマーケティング全体の戦略を構築し、マーケティング活動全般のパフォーマンスを上げてゆくことが、今私たちに求められています。
Google アナリティクスを用いて正確かつリアルタイムな現状把握を行い、マーケティング上の意思決定を行う。課題の深掘りをし、仮説立案とその検証を行う。施策を検討する際に、どの施策にどのくらいのパワーをかければよいのかを検討する。サミットでも指摘されていましたが、あらためて「ユーザー視点で考える」ということと、データという「事実」に基づくソリューションを行うことが大きな効果を発揮するでしょう。
私たちGACP(Google アナリティクス認定パートナー)企業には「顧客を知り、顧客のビジネスを知り、顧客のビジネスのターゲットを知る」こと、そして具体的な付加価値としてAnalyticsを超えてInsightを提供する、という役割があります。私たちは、日本における最初期のGACP取得企業です。これからも、お客様のマーケティング活動のパートナーとして「戦略とインサイト」を提供してゆきます。
関連情報
Newsletter
メールニュースでは、本サイトの更新情報や業界動向などをお伝えしています。ぜひご購読ください。