アクセシビリティ

シニア層の利用率の増加や、iPhoneやAndroidなどのスマートフォンの登場、新たなデバイスからの利用など、サイトを使うユーザーの多様化が顕著になっています。

Web上のコンテンツを誰もが利用できるようにするアクセシビリティの日本工業規格（JIS）が2度目の改正を実施、2016年3月22日に公示され、「JIS X 8341-3:2016」となりました。

ISO/IEC 40500:2012となった、国際標準であるWCAG 2.0との一致規格となったことから注目が集まっています。

2016年4月1日より、「障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律」、いわゆる障害者差別解消法が施行されました。Webサイトについても、障害当事者に対する合理的配慮の提供や環境整備の一環として、コンテンツをアクセシブルに提供することが求められています。

企業サイトを客観的に評価している外部調査機関では、「使いやすさ」の項目でアクセシビリティ達成度合いがその評価対象とされています。

基本的なアクセシビリティの確保から、細部にわたるアクセシビリティの確保まで、コスト・スケジュール・ニーズなどお客様のご要望に応じたサービスをご提供します。

JIS X 8341-3やWCAGといったアクセシビリティに関するガイドラインを熟知した専門家が、お客様に適した対応方法をご提案します。